Thursday, April 19, 2018

「今のMBAは20世紀型」日本型価値観追求するミレニアル向け“ポストMBA”新設

MBA(経営学修士)を取得でき、実践的な経営学を学ぶことを目指すビジネススクールが曲がり角を迎えている。

2000年代以降、日本中でビジネススクールが設立され、文部科学省によると、2017年5月時点で30大学が専門職大学院の経営大学院(技術経営のMOT含む)を運営している。一方で、2017年には南山大学、中京大学が学生募集を停止。世界のMBAに詳しい和光大学経営学部の金雅美教授は、「国内MBAの半分は定員割れだろう」と指摘する。

関連記事:国内MBA半分は定員割れの「限界スクール」。法科大学院に続き淘汰の波

「MBA冬の時代」になりつつあり今、ミレニアル世代向けの新しいビジネススクールが設立されようとしている。大企業の経営者を数多く輩出してきた経営者養成機関であるISL(アイ・エス・エル)が2018年8月に創設する至善館(しぜんかん)だ。

なぜ今新しいビジネススクールなのか、ISLの創設者で、至善館理事長の野田智義氏に聞いた。


今のビジネススクールは20世紀型資本主義の象徴

「今のMBA教育では、真のリーダーは育成できない」

MBAの現状について、至善館理事長の野田氏はそう語る。

野田氏自身、マサチューセッツ工科大学(MIT)でMBA、ハーバード大学で経営学博士号(DBA)を取得し、ロンドン大学ビジネススクールとフランス・インシアード経営大学院で長年MBA教育に携わってきた。

そこで教えられたのは、右肩上がりの経済を前提とした大量生産・大量消費モデルと、それを支えるピラミッド型の組織構造。さらにそのピラミッド型組織を担う、ファイナンス、アカウンティング、オペレーション、ストラテジーなど細分化された専門知識とアメとムチを使った管理方法だったという。

しかし、21世紀に入り、ビジネス環境は大きく変わりつつある。

資本主義というシステムの持続可能性への懸念は広がり、消費者のニーズの多様化による少量生産・少量消費モデルへの移行、ピラミッド型組織から共感と信頼を重視し、部門や組織の壁を超えた個人同士のヨコのつながりに力点を置くネットワーク型の組織へ。

企業は株主のために存在するという株主至上主義が声高に叫ばれてきたが、株主以外のステークホルダーを重視するSDGs(持続可能な開発目標)やESG投資(環境、社会、企業統治を重視している企業への投資)など新しい指標も出始め、企業に対する従来の考え方にも疑問が呈されている。

こうした変化に対し、今のMBA教育は追いつけていないと、野田氏は指摘する。

「今、世界は西洋近代の行き詰まりを感じている。しかし、ビジネススクールは細分化された育成システムに組み込まれており、教育内容を変えることができていない。つまり真のリーダーを育成するために必要な教育ではなく、企業の都合のいいニーズに応えたカリキュラムが提供されている。極端に言うと、アメリカで教育を受けた人間が、それを盲目的に教えるという悪循環になっている。それを超えたものをつくろうとはなかなかならない」
大企業×ベンチャーで挑む「生活者の来店と買い物体験を変える」デジタルプラットフォーム

他方、日本やアジアの国々は本来違う思想を持っているという。西洋では自己と対象を明確に分離し(二元論)、個人の自由を求めるが、東洋では個人を社会の一員として捉え(一元論)、“生かされている”という考え方を持つ。

しかし、「今までの社会はあまりに西洋的価値観、個人に寄っていたのではないか」と野田氏は指摘する。

「ソウル国立大学の著名な学者は『韓国はIMFの管理下に入ったことで、超競争社会になり人間らしさを失った』と。(アジアに限らず)今のミレニアル世代は、競争はある程度必要だけど、それ以上に目指すものがあると思っているし、サステナビリティ(持続可能性)やインクルーシブ(社会的包摂)を重視するなど、価値観が大きく変わってきている」

日本のビジネススクールであれば、堂々と日本やアジアの価値観を追求してもいいのではないか。

「僕らはアメリカとは対極にある。けど、辺境にあるからこそ、イノベーションが起こせると思っている。世界のMBA教育を進化させたい。その取り組みが至善館とZ-Schoolコンソーシアム」
日本橋に拠点、地域とも連携

実際に至善館ではどういう教育を行うのか。

長年MBA教育に携わってきた野田氏。現在のビジネススクールを全否定しているわけではない。

「ビジネススクールが優れているのは仮説を検証する力。定量的、論理的、戦略的な思考力、これらは優れている。しかし、仮説を生み出す力はない。新しく構想するには、クリエイティビティーや洞察力、大局観が必要。この一部は*デザインスクールがつくっている。さらに、過去からの延長線上ではなく、非連続に物事を考え、新規事業を生み出す*イノベーションスクールの手法も取り入れる」

世界で200年以上の歴史を持つ企業は約5500社しか存在しないが、そのうち約3000社は日本。長く続いてきた企業に学ぶために、至善館は日本橋に拠点を置き、地域コミュニティーとも連携する。

募集人員は20代後半〜30代を中心に1学年80人で、日本人と外国人で約半数ずつにする予定。授業は日本橋キャンパスで原則平日夜と週末の週2回、働きながら通うことができる。授業料は2年間で計500万円。国内私立のMBAと比較すると授業料が高いが、途上国やソーシャルセクターの人向けには奨学金を用意し、既に募集人数は8割近くは埋まっているという。

「ISLは『知る人ぞ知る』リーダー養成機関で、2001年の創設以来、1300人以上の卒業生を育て、リクルートや資生堂、三井物産など数多くの企業経営者を輩出し、社会イノベーター公志園という約半年間のプログラムで社会起業家も育ててきた」

現在の応募者は企業からの派遣組が中心だという。

支援者には日本IBMの北城恪太郎名誉相談役ら著名な経済人が名を連ねる。卒業後には至善館の卒業生ネットワークだけではなく、ISLのネットワークにもアクセスできる。
必要なのはリベラルアーツと全人格教育

授業では資本主義とは何を目指すのか、企業や事業は何のためにあるのか、そして自分は何のために生きるのかという価値観を突き詰めて学ぶ。これらを考えるために、リベラルアーツと「全人格教育」を重視する。野田氏は言う。

「リベラルアーツは教養ではなく、本当の意味での未来を構想する力。人間とは何か、歴史を動かしているものは何か。世界の多様性を作り出しているものは何か。それらを本質的に理解できる力がリベラルアーツ。今ブロックチェーンが注目されているが、この技術を本当に理解するために必要なのは哲学や社会学、心理学などのリベラルアーツです」

全人格とは、立場で人格を使い分けないという意味。そのためにはどのような立場でも貫いていく軸のようなものが必要になる。

教える側には、経営学やデザイン開発が専門の講師以外に、哲学者の竹田青嗣早稲田大学教授や東洋思想家の田口佳史氏、臨済宗全生庵の平井西修住職など、専任教員15人・客員教員29人で構成される。学長は元立命館アジア太平洋大学学長のモンテ・カセム氏。

「これからはビジネスとソーシャルも分かれない。自分で新しい未来を作っていくんだという気概を持った若い人たちに集まって欲しい」という。
MBAのパラダイムシフトのための世界的コンソーシアム

野田氏が目指すのは「MBA教育の進化」。従来のMBA教育とは異なる教育ながら、あえて「MBA」を掲げるのは世界のビジネススクールと対話し、世界のMBA教育を変えるためだ。

そのために進めているのが、「Z-Schoolコンソーシアム」。「Z-School」という名前は全人格の「全」、真善美の「善」、マインドフルネスを問うための「禅」を象徴している。

「21世紀のビジネススクールは大きな岐路に立っている。22世紀に向けてどうやって新しいパラダイムを作っていくのか。そうした懸念を持った人たちを集めて議論しながら、ともに発信し、ともに走っていく」

コンソーシアムにはハーバードビジネススクール学長であるNitin Nohria(ニティン・ノーリア)など世界中のビジネススクールに関わる学者も参加するが、中心は至善館に加え、インドのSOILとスペインのIESE。海外のビジネススクールと提携しながら、世界のリーダーが育つ場所にしていきたいとしている。

  室橋祐貴 [Business Insider Japan]

Tuesday, April 17, 2018

日本のビジネススクールは行く価値があるか?

松野 弘(千葉商科大学人間社会学部教授)

<そもそも日本企業はMBA取得者を厚遇しないという問題もあるが、世界標準のビジネスマネジメント能力を学ぼうとしたとき、米国と日本どちらのビジネススクールに行くべきだろうか>

少子高齢化、ICT化、グローバル化といった社会変化の激しい環境の中で、ビジネスパーソンがどのように自分のキャリアを形成していくかということがきわめて重要になってきている。というのは、こうした社会変化に対応して自らのスキルを磨いていかなければ、ビジネスパーソンとして生き残ることができないからだ。

まず、一般的にサラリーマン人生にとって、入社から最初の10年間(22~32歳)は経験の蓄積、つまり、仕事を覚えることが基本だ。次の10年間(32~42歳)は仕事の発展期である。これまでの仕事上の基盤に立った上で、自由に自らの戦略的展開ができ、最も仕事がおもしろい時期である。

ちょうどこの時期に、大手企業であれば、海外研修や海外留学をする機会を与えられることが多い。とりわけ、グローバルな競争が企業の将来に大きな影響を及ぼす現代にあっては、世界標準のビジネスマネジメント能力を身につけることは現代のビジネスパーソンにとって必須事項である。

では、そのためには、最先端の米国の経営大学院(ビジネススクール)に留学しなければならないのか。それとも、最近増えてきている日本のビジネススクールでも十分なのだろうか。

例えば、金融関係(銀行・生命保険・損害保険等)であれば、本人の英語力さえあれば、ハーバード大学、ペンシルベニア大学、コロンビア大学、ノースウェスタン大学、スタンフォード大学等の米国の超一流ビジネススクールに進学することが可能だ。

こうした大学院には、世界の政府機関の若手官僚等が留学していることも多く、そうした人々との交流はもちろんのこと、世界各国の実業家の御曹司等と友人になることも多いようである。

楽天を創業した三木谷浩史氏(一橋大学商学部卒業)は日本興業銀行(現みずほ銀行)から、2014年にローソンの会長からサントリーホールディングス社長に転身した新浪剛史氏(慶應義塾大学経済学部卒業)は三菱商事から、それぞれハーバード大学のビジネススクールに進み、経営学修士(MBA)を取得している。

超一流のビジネススクールで学び、そこで人的ネットワークを広げてきたことが彼らのその後の人生に大きな影響を与えたことは確かである。

ビジネススクールの現状――日本と米国の場合

企業活動のグローバル化に伴って、日本企業においても、海外の大学を卒業した学生を新規に採用したり、外国人を積極的に雇用したりと、年々グローバルに対応できる社員の増加をはかっている。

こうした状況を反映してか、日本企業の社員も国内外のビジネススクールへ自費で入学する人たちが多くなってきているようである。

現在、日本のビジネススクール(MBA、アカウンティング・ファイナンス、MOT〔技術経営〕の学位を取得できる大学院)の数は国立・公立・私立大学等を含めて約100校程度とされているのに対して、米国のビジネススクールは約600~800校程度となっていて、圧倒的に米国のビジネススクールのほうが多いのが実態である(金雅美「日米ビジネススクールの現状と課題」・和光大学総合文化研究年報[東西南北2015])。

この背景には、米国のビジネス界では、企業の経営幹部にビジネススクール出身者が多いこと、そうした人々が成果をもたらしているということから、ビジネススクールに対する社会的評価が高いことが理由として挙げられる。と同時に、米国の有名ビジネススクール出身者には、約1400万~2000万円程度の初年度年収が保証されていることも大きい。

アメリカのビジネスパーソンがなぜ、高い授業料(2年間で750万~850万円前後、他の費用を含めると1000万円以上の負担)を払ってまでビジネススクールへ行くかといえば、ビジネススクール、とりわけ有名なビジネススクール――例えば、ペンルベニア大学ウォートンスクール、スタンフォード大学経営大学院、ハーバード大学経営大学院など――でMBAを取得すれば、就職先の企業から高額な初任給を得られるからだ。

具体的には、
1位 ハーバード大学経営大学院17万7500ドル(1952万円)、
2位 ペンシルベニア大学ウォートンスクール14万6068ドル(1606万円)、
3位 シカゴ大学ブース経営大学院14万5750ドル(1603万円)となっている(日本円は1ドル=110円で換算、出典:ZUUO online編集部、2016年)。

それゆえに、米国では、ビジネススクールの高い授業料を払っても十分にペイする報酬を獲得できるので、ビジネススクールでMBAを取得することは、きわめて教育投資効果が高いのである。

他方、日本の多くの企業ではたとえ国内外の著名なビジネススクールを修了しても、待遇は他の社員と同じで、高い報酬は約束されていないのが現状である。というのも、社員教育は社内研修でという伝統的な日本的経営の手法が日本の企業に根付いているからである。

そのため、こうしたビジネススクールの出身者は、帰国して元の企業に戻っても、数年後には高報酬の外資系ビジネスコンサルティング企業(ボストンコルサルティングやマッキンゼーの日本支社等)や外資系企業の日本支社幹部に転職するのが常である。

というのも、いくら欧米のビジネススク-ルでMBAを取得しても地位も給料も上がらないからだ。こうした事情の背景をみると、問題は日本的経営方式にどっぷり漬かり、年功序列方式で社員を処遇している日本の企業が大半だというところにある。


百花繚乱となった日本のビジネスクールだが

日本の企業は経営者と従業員の運命共同体として見事に戦後復興を遂げ、世界有数の経済大国へと発展してきた。しかし、経済のグローバル化に伴い、グローバルスタンダードのマネジメント・スタイルを採用しないと世界の企業と競争できなくなってきたという深刻なビジネス環境の変化がある。

そこで注目されたのが米国流のビジネス活動を推進していくためのメソッドであり、ビジネススクール等の高等教育機関を通じて、ビジネス戦略等を身につけなければならないという現実的な要請が日本の企業に求められた。

日本のビジネススクールの先駆けは、1978年に慶應義塾大学が「和製MBA」を掲げた大学院経営管理研究科である。

その後、1988年に新潟に財界の要請で設立された国際大学大学院国際経営学研究科、1989年に夜間の社会人向けビジネススクールとして設立された筑波大学大学院ビジネス科学研究科、同様に神戸大学にも1989年、大学院経営学研究科に社会人MBAプログラムが設置された。

さらに、2000年に専門職大学院としての国際企業戦略研究科が一橋大学で最初の入学生を迎え、名古屋商科大学、青山学院大学と、ビジネススクールが次々とつくられることになった。その他にも早稲田大学、明治大学、法政大学、中央大学といったように、まさにビジネススクールの百花繚乱である。

これはすでに述べたように、企業活動のグローバル化の進展に対応した国際的人材の育成という大学側の経営上の思惑でもある。

ただし、欧米のビジネススクールはグローバルな企業戦略を基本としたカリキュラム体系であるが、日本の場合、グローバルなビジネス環境を参考にしながらも日本企業の経営風土を軸とした教育を行っているのが日本型のビジネススクールの特徴である。

多元的なビジネス価値を基盤とした欧米のビジネススクールと、一元的なビジネス価値を教育の基本としている日本のビジネススクール。いずれに学ぶ価値があるだろうか。

過渡期のビジネススクール――高等職業専門学校か、大学院か

英国の有力高等教育評価機関、クアクアレリ・シモンズ(QS)は毎年、世界のビジネススク-ルのランキングを発表しているが、最新の「QS Global MBA Rankings 2018」によれば、1位ハーバード、2位INSEAD、3位HEC パリ、4位スタンフォード、5位ロンドン・ビジネススクールとなっており、アジア勢では、上海(中国)のCEIBSが28位、香港大学が38位、シンガポールの南洋理工大学が42位となっている。

日本のビジネススクールは141-150位に早稲田大学ビジネススクール(大学院経営管理研究科)、151-200位に名古屋商科大学ビジネススクールがやっと登場している。慶應義塾大学ビジネススクール(大学院経営管理研究科)が登場していないのは不可思議だが、本来なら早稲田とはほぼ同等以上にランクインされるはずである。

こうした大学ランキングは、世界でさまざまな機関が毎年異なる基準で発表しているので、これが信頼できるものとは正確にはいえないが、総じて、日本のビジネススクールは欧米の超一流のビジネススクールよりも評価されていないということは確かだ。その大きな要因の1つは、日本のビジネススクールは教育と研究の質が相対的に低いことにある。

例えば、欧米の場合、ビジネススクールというMBA(修士課程)のレベルであっても、正規の専任教員はすべて博士号を保有している。企業経験があるからといって、ビジネススクールの教員として採用しているのは日本のビジネススクールだけだ。これではまるでビジネススキルを身につけさせるための高等職業専門学校のレベルである。

ちなみに、日本のビジネススクールでトップクラスと称されている慶應義塾大学ビジネススクールと早稲田大学ビジネススクールの教員の学位取得を比較してみると、(1)慶應義塾大学の専任教員(27名)がすべて博士学位(海外・国内の大学院)を保有しているのに対して、(2)早稲田大学の場合、専任教員49名のうち博士学位取得者は37名で、博士号取得率は約75%である。

一般の学部に比べると博士号取得率は高いが、この点では慶應義塾大学ビジネススクールのほうに軍配が上がる。

慶應義塾大学の場合、欧米のビジネススクール並みにアテガミックとビジネスの双方の経験を備えているのに対して、早稲田大学の場合は、欧米のコンサルティング企業などの企業経験者を数多く、教員として採用しているのだ(注:早稲田大学ビジネススクールは、①大学院商学研究科ビジネス専攻の専任教員、
②大学院会計研究科の専任教員、
③旧アジア太平洋研究科国際経営学専攻の専任教員、
④大学院ファイナンス研究科の専任教員を集約して、2016年に大学院経営管理研究科として発足しているので、専任教員の数が他大学に比べて非常に多い)。

本来、ビジネススクールで学ぶ目的は企業の経営幹部として、ビジネスマネジメント能力を獲得することである。単なるビジネススキルを学ぶだけであれば、高い授業料を払ってビジネススクールに通う必要はなく、専門学校レベルで十分である。

高度なマネジメントスキルを企業経営に活かしていくためには、経営哲学・経営政策・経営戦略をグローバルに展開できるようなビジネススクールが必要であることは論を俟たない。

日本のビジネススクールは今後も日本的経営型のビジネス環境に追随していくのか、それとも、グローバルなビジネス環境に対応していくのか、明確な教育方針・カリキュラム体系・教授陣の質的向上等の改善策を図っていくことが求められるだろう。

最後に、ビジネススクールでMBAを取得していなくても、ビジネスの世界で成功した人々がいることも付記しておきたい。

マイクロソフトのビル・ゲイツ、アップルのスティーブ・ジョブズ、フェイスブックのマーク・ザッカーバーグという世界有数のベンチャー企業の創業者たちは、いずれも大学中退者だ。ゲイツとザッカーバーグはハーバード大学、ジョブズはリード大学(オレゴン州)の中退である。

ビジネススクールだけが果たして21世紀のグローバルなトップマネジメントを育成する高等教育機関であるかどうかを再考していく必要があるだろう。

[筆者]
松野 弘
博士(人間科学)。千葉商科大学人間社会学部教授、千葉大学予防医学センター客員教授、東京農業大学客員教授等。日本大学文理学部教授、大学院総合社会情報研究科教授を経て、千葉大学大学院人文社会科学研究科教授。千葉大学を定年後、現職。『現代環境思想論』(ミネルヴァ書房)、『サラリーマンのための大学教授の資格』(VNC)、『大学教授の資格』(NTT出版)、『大学生のための知的勉強術』(講談社現代新書)など著作多数。

Saturday, April 14, 2018

高報酬MBA 米から続々 世界トップ20に11校、アジア勢は皆無

企業・市民の活用がカギ 高松市「スマートシティ」テーマにシンポジウム開催[PR]

世界で最も高報酬の経営学修士(MBA)卒業生を輩出しているのは米国の経営大学院だ。報酬比較サイト、エモルメント・ドット・コムがこのほどまとめた調査で分かった。

この調査によると、卒業生の報酬が高い経営大学院トップ20校のうち11校が米国の大学院だった。マサチューセッツ工科大学(MIT)のスローン経営大学院が1位で、ボーナスを含めた年収の中央値は28万6000ドル(約3064万円)だった。ハーバード大学とシカゴ大学の経営大学院が2位と3位。

欧州で最も高報酬のMBAを生み出すのはフランス・フォンテンブローにあるINSEADで報酬の中間値は18万5000ドル、全体では12位。スイスのザンクト・ガレン大学と英国のケンブリッジ大学ジャッジ校が13位と14位に入った。アジアからのトップ20校入りはなかった。

Sankei Biz

アメリカ留学・奨学金プログラム 「2019年度 フルブライト奨学生」募集開始

日米教育委員会(フルブライト・ジャパン)は、日本人を対象としたアメリカ留学の奨学金プログラム「2019年度フルブライト奨学生」の募集を4月1日から開始する。同奨学金は日米間のフルブライト奨学金制度は65年以上の歴史を持つ。

応募方法はオンラインのみ。応募期間は2018年4月1日の12:00から2018年5月31日の24:00。


2019年度フルブライト奨学金プログラム概要

対象となる学術分野は、米国および日本、さらにはグローバル社会に関連した人文・社会科学、あるいは学際的な学問分野であること。自然・応用科学分野に関連する研究計画の場合は、人文・社会科学分野を主眼とした学際的研究で、かつ政策、社会、または倫理に関わるもののみ応募対象になる。

■大学院留学プログラム
学業面および人格面で優れた者に米国大学院での研究の機会を与える。米国の大学院博士課程・修士課程に正規の学生として在籍し、学位取得のための科目履修を行う。

■大学院博士論文研究プログラム
日本の大学に博士論文を提出することを目的として、米国の大学で単位取得を伴わない研究を行う。大学院レベルのゼミを聴講することはできるが、単位取得のための科目履修は出来ない。

■研究員プログラム
大学教員、政府機関あるいは非営利研究機関勤務者を対象とし、米国の大学等で各自テーマに沿って、単位取得を伴わない研究を行う。

■ジャーナリストプログラム
経験5年以上の現役ジャーナリストを対象とし、米国の大学等で各自の研究テーマに沿って、単位取得を伴わない研究を行う。ジャーナリストとしての技術面の研修は不可。

留学プレス編集部

女子大生は海外留学を望むが、大学院への進学には積極的になれない

海外へ留学したいと思っている大学生の割合は女性が男性を上回っている一方で、大学院への進学を望む女子学生の割合は男子学生に比べて低いことが、文部科学省科学技術・学術政策研究所が公表した調査報告「大学学部生の科学技術情報と進路選択に対する意識」で明らかになった。海外に出て自分の世界を広げようとする女子学生の積極性は、大学院への進学には結びついていないようだ。


図 海外留学を希望する学生の割合。女子学生が男子学生を上回っている。(「大学学部生の科学技術情報と進路選択に対する意識」より)

この調査は2016年3月、日本国内の大学学部に在籍する学生(18~30歳)を対象に、インターネットによるアンケートの形式で実施。男性1189人、女性2042人から得た回答を分析した。

その結果、3か月以内の「短期留学」を希望する学生の割合は、理系の男性が13.6%、女性が14.5%、理系以外の男性が13.2%、女性が17.7%で、いずれも女性が男性を上回っていた。3か月を越える「長期留学」でも、理系の男性が7.4%、女性が9.6%、理系以外の男性が13.3%、女性が14.7%で、女性で割合が高い傾向にあった。留学を希望しない学生は、その理由として、「直接海外に行かなくても、インターネットで情報は取れる」「留学は、日本で大学や大学院を出てからでいいと親が言う」「お金が余分にかかる」「留学でなくても、旅行で行けばいいと思う」などと回答した。

大学卒業後に大学院修士課程へ進学する希望の有無を聞いたところ、理系の男性は44.1%が、女性は21.3%が希望していた。理系以外だと男性は13.6%、女性は9.9%だった。いずれも、女子学生は男子学生の割合を下回った。

また、理系女性は大学への進学に際してその進路を決める際に、その他の学生に比べて、「保護者の意見」「就職への有利性」「資格や技術の習得可能性」を重視する傾向にあった。女性が理系に進学する際に障壁となる要因を男女学生に尋ねたところ、「「理系は男性の学部」というイメージ」「(結婚、出産などの)ライフイベントとキャリア形成の両立が難しい」「出産により研究が中断され、それに伴う休職中の支援が不十分」などを挙げた学生が多かった。博士号を取得しても「仕事か出産か?」の選択を迫られるようになることを多くの学生が心配していると、この調査報告では分析している。

MyNavi.jp

Saturday, April 7, 2018

Top MBA programs beef up cryptocurrency courses to keep up with demand

MBA programs at Stanford, University of Pennsylvania, and Georgetown are adding more blockchain and crypto classes in 2018 to keep up with demand from students.

The move is also being spurred by recruiters, especially in venture capital, which saw an 88 percent increase in blockchain investments in 2017, according to data from Pitchbook.

Some of the top MBA programs in the world are adjusting their curriculum after last year's mania around bitcoin. 

Stanford Graduate School of Business, Wharton School of the University of Pennsylvania and Georgetown University's McDonough School of Business are expanding classes in digital currency and blockchain to keep up with demand from students and their future employers.

Stanford's business school, ranked No. 1 in the world by the Financial Times this year, is adding a new full-time course in May. The class, called "Cryptocurrency," was a grass-roots effort by students.

Stanford added the course, which closed with more than 50 people on the waiting list, according to the university site.

Part of the interest comes from Stanford's funnel into venture capital. Of the 32 percent of MBA graduates who chose to go into finance, 7 percent went to venture capital, according to the university's 2017 employment report. VC was the second-most-popular choice behind private equity at 15 percent. Only 1 percent of graduates went into investment banking.

Venture capital investment in blockchain start-ups increased by 88 percent year over year in 2017, reaching $911 million, according to data from Pitchbook.

Wharton, which is ranked No. 1 by Forbes and No. 3 by U.S. News and World Report, is also adding a class in the fall. "Blockchain, Cryptocurrency, and Distributed Ledger Technology" will be taught for the first time as of 2018 by professor Kevin Werbach.

Wharton alumni work at crypto and blockchain start-ups Ripple, Bitmain and Coinbase, all of which he guessed would recruit students who eschew careers on Wall Street.

It's not just venture capital and cryptocurrency exchanges looking for a deep knowledge of blockchain.

Wall Street and consulting firms that recruit out of the D.C. schools are also demanding a new skill set. 

Four Excellent Euro MBA Programs

An MBA that is earned abroad can be more affordable for U.S. students, and international experience is increasingly valuable.

Some advantages of a European MBA
  • Last year, 65 percent of MBA programs in the United Kingdom and 67 percent of schools in other European countries reported increasing numbers of applicants from elsewhere, and many of them from the U.S., according to the Graduate Management Admission Council's 2017 Applications Trends Survey.
  • European programs attract the most U.S. students. Many are based in appealing business hubs like London, and several compress the two-year MBA curriculum into 18 months or a year. That, coupled with the dollar's strength compared to European currencies, can greatly reduce the cost of getting an MBA.
  • Tuition costs range roughly from $73,000 to $95,000 for one-year programs in Europe to just over $100,000 for two-year programs, not counting room and board. In contrast, tuition and fees for a number of top-20 U.S. MBA programs in 2017 ranged from roughly $120,000 to $160,000.
  • European degrees can also appeal to hiring managers. The top U.S. companies are international themselves and need people who have the ability to work across borders. 

Reasons for Graduate Study Abroad

  • Europe offers find a range of option. For example, HEC Paris attracts students interested in technology and entrepreneurship. IMD – the Institute for Management Development – fosters tomorrow's CEOs with its focus on leadership development.

Top Schools:

University of Oxford Saïd Business School

  • Brilliant broad curriculum
  • 1 + 1 MBA, a two-year program that awards an additional master's degree from one of 14 other departments, including medicine, history and music.
  • Excellent internships. 
  • 20% of 1 + 1 MBA are Americans. 
  • Wide range of experiences, from consulting projects for large multinational companies like L'Oréal to advising financial-technology startups in Africa. 
  • Tuition for 2018-2019 is about $76,000 at early 2018 exchange rates and the school estimates that room and board would range from about $17,000 to $26,000.
  • Entrepreneurship is one of three broad themes that shape the MBA curriculum at Saïd
  • 320 MBA students a year. Everyone participates in an entrepreneurship module, teaming up to develop ideas for startups.

Also offers Global Rules of the Game, which focuses on laws and norms that govern business transactions, such as anticorruption agreements and trade laws; and Responsible Business, where students focus on ethical decision-making.

Another common experience is Global Opportunities and Threats Oxford, a project that brings together faculty and students from across the university to address a different international issue each year. The 2017-2018 class focused on health care, working in groups to identify business opportunities related to the global aging of the population.


INSEAD

INSEAD calls itself "the business school for the world"

  •  Students can move between its flagship location in Fontainebleau, France, and its Singapore campus. Some participants also do a rotation at the school's Abu Dhabi campus.
  • INSEAD is the only top European MBA program with a language requirement. All classes are taught in English, but students must have a basic working knowledge of two other languages by the time they graduate from the 10-month program.
  • Of the roughly 1,000 students who enter the program in one of two intakes per year, about 8 percent come from the U.S. 
  • The INSEAD curriculum is split into five two-month periods, accommodating core business classes, electives and a capstone project. 
  • The tuition cost for 2017-2018 was nearly $100,000, plus fees and living expenses.
  • INSEAD's international campuses offer the opportunity to gain deep experience working with companies that are either based in those countries or that are trying to establish themselves in a region.
  • Google, for example, called upon INSEAD students in Abu Dhabi to create an open online platform for news organizations in Africa.
  • Participants generally pick their location of study based on their career goals,
  • The INSEAD experience is highly customizable. Students who choose to enter the program in January have the option of completing eight-week summer internships with organizations ranging from the World Bank in Washington, D.C., to private equity firms in Dubai.


London Business School

LBS has exchange agreements with around 30 universities in a dozen countries, including China, Australia, Mexico and the U.S.

  • LBS admits more students from the U.S. than any other country, and in 2017, Americans comprised 16 percent of the total student body of 431. 
  • Students who start the two-year program in August 2018 will pay about $108,000 in total tuition.
  • Students think about business challenges in a global context
  • During the second half of their studies, every student takes part in an immersive Global Business Experience in one of a number of other countries, including South Africa, Israel, China, Peru and Myanmar. The weeklong program includes faculty briefings, panels, workshops, company visits and project work.
  • In the fall of 2017, for example, 80 MBA students worked with small-business owners in South Africa to implement improvements that would boost their profits.
  • LBS's program is somewhat similar to the typical two-year model that has long been popular in the U.S., with core courses like accounting and marketing taught in the first year, followed by electives. The school recognizes that taking time out of the workforce for two years isn't feasible for every student, but programs can be tailored to be completed in 15, 18 or 21 months.
  • All students now have three possible options for their summer term: They can line up at least one paid internship, be one of a handful of top students to get hands-on experience in consulting or take advantage of the Entrepreneurship Summer School to work on a new business idea. 
  • Students who participate in the international exchange program also now have the option to shorten the length of their time overseas so they can fit that into a condensed curriculum.
  • Another distinctive element of the LBS MBA is that students are expected to participate in some of the 75 themed clubs on campus designed to help them prepare for their chosen careers. The choices include finance; retail and luxury goods; and technology and media


University of Navarra IESE Business School

Once a year in Barcelona, MBA students at the University of Navarra IESE Business School band together to stage an international conference called Doing Good Doing Well. The theme of the conference – responsible business practices – mirrors the MBA curriculum at IESE, which is designed to train students to make managerial decisions that positively impact the world.

  • Strong emphasis on social responsibility and service that I find really attractive.
  • Curriculum is mainly taught through case studies that build in a discussion of the ethical implications of strategies and what the impact of a particular decision might be on workers or the environment.
  • About 12 percent of IESE's 710 students come from North America. They spend most of their 19 months in the program studying in Barcelona. 
  • IESE offers 133 electives, giving students multiple options to drill deeply into topics from wealth management and real estate finance to mergers and acquisitions.
  • Students who want to start their own businesses can spend the entire summer term in an entrepreneurship boot camp, developing a business plan for their startup. 
  • IESE also offers an exchange program; Atwell, for example, spent his second-to-last term taking business courses at Yale University.
  • IESE charges roughly $108,000 in tuition and fees for the program. The school advises students to budget about $2,468 per month for room and board off campus.



Monday, April 2, 2018

Why the MBA is still a gamechanging qualification

Is the MBA really all it’s cracked up to be? With enrolments surging, the answer seems to be yes

What could an MBA do for you? Make you richer? Propel your career? Help you change direction entirely? It’s a broad business degree for professionals with several years’ experience, but it is, as business schools tell you, more than the sum of its parts.

And the range of backgrounds MBAs attract is testimony to the course’s broad appeal – elite athletes, creatives, military officers, engineers, coders and charity managers, as well as the bread and butter intake from the worlds of finance and consulting.

Despite being one of the priciest degrees on offer, numbers are rising at Europe’s business schools, and UK schools don’t appear to have been hurt by the uncertainty of Brexit, says Matt Symonds, director of admissions advisers Fortuna Admissions. In fact, they are reporting a surge in applications.

Two thirds of schools in the UK received more applications in 2017 than the year before, and European schools have also seen increases, says the Global Management Admissions Council (GMAC), which administers a business school aptitude test.


Highly competitive UK top schools famously charge eye-popping fees – London Business School’s (LBS) course costs £78,500, while Said Business School in Oxford charges £55,000, and cheaper schools still cost around £20,000. Students opting for full-time courses will also need to sacrifice a year or more of salary. A part-time degree – the executive MBA (EMBA) appeals to older professionals (usually 30s and upwards) but requires some deft time management and intensive periods of study.

With a broad curriculum, and options to specialise, an MBA is designed to nurture the soft skills demanded by blue-chip companies – leadership, empathy, and global awareness – as well as the nuts and bolts of business. Five years down the line, it’s these soft skills that many former students value most.

“I really love my job, so personal development wasn’t a factor for me,” says Sarah Cash, who studied for an EMBA at the University of Hull while working for charity Dove House Hospice as director of business and income development. “It helped with bigger goals, such as setting out strategy, direction and organisational culture, and also with the practicalities of dealing with staff, managing change and improving productivity.”

All schools will rush to warn prospective students that leaving their institution with an MBA doesn’t guarantee a whopping salary rise, though it has traditionally provided a solid route into lucrative sectors such as investment banking and consulting. Increasingly, the degree appeals to would-be entrepreneurs, with many schools hosting incubator hubs for new ventures and providing ongoing support for those with a desire to head off on the startup journey.

Most full-time UK courses last a year, but some, such as LBS and Alliance Manchester Business School, run up to 18-21 months. Students are handpicked to create a mix of backgrounds, nationalities – often from 40 or more different countries – and professional pedigree. Professional networking is part of the appeal, and students talk about an enduring professional community and list of contacts to draw on when entering the job market after graduating and as they progress further down the line throughout their careers.

While the course content can be challenging – pesky finance and accounting modules, which tend not to be for everyone – the focus is on group work and often live projects, some of them abroad. Students are known to have a change of heart during an MBA and head in a different direction entirely. Many graduates describe the experience as life changing.

When sizing up prospective applicants to the most competitive business schools, admissions advisers Fortuna are careful to manage expectations. Top schools in Europe are notoriously tough to get in to and students need to be realistic about their ambitions.

“Applicants need to demonstrate fast track professional development,” says Symonds. “But they also need to demonstrate how they would thrive in the classroom, how they will engage with the clubs on offer, and what will they bring to the course.”

US News & World Report: MBAs Leading to Highest Salaries

The following article is adapted from an article in US News & World Report 

Job applicants with MBAs on their resumes stand out to employers so much so that students don't necessarily need to attend the most prestigious schools to reap significant professional benefits.

There are some business schools where students have better odds of finding very high paid employment upon graduation. Experts say it's important to investigate the quality of career services at programs of interest before applicants make a final choice.

  • Among the 114 ranked full-time MBA programs that reported these data to U.S. News in an annual survey, the overall average salary and bonus paid to 2017 graduates was $105,146.
  • At the 10 MBA programs where grads received the most generous compensation, which were all among the top 15 in the 2019 U.S. News Best Business Schools rankings, the average salary and bonus was $161,566.

  • The average salary and bonus at the 10 MBA programs where compensation is lowest, the majority of which are ranked in the bottom-fourth of the full-time programs and do not have published ranks. That average amounted to only $58,390.

U.S. News data show that grads of b-schools with sterling academic reputations are, in some cases, paid a salary and bonus that is nearly three times higher than that of grads at lower-ranked schools.

  • MBA compensation varies not only on the basis of where a graduate earned his or her degree, but also on the chosen industry.
  • On average, MBA grads who enter the consulting industry command the highest salaries, and those who work in the transportation industry are paid the least. 
  • The data show that a recent MBA grad who works as a consultant typically receives a salary that is almost $60,000 higher than his or her counterpart who works in transportation.


The schools where graduate pay is highest aren't necessarily the ones where grads get hired the fastest.

  • The Stanford University Graduate School of Business had a higher average salary and bonus – $173,989 – among its 2017 graduates than any other ranked MBA program. However, 58 other business schools had higher employment rates of its graduates within three months of graduation than Stanford, which had a rate of 88 percent.
  • The University of Chicago's Booth School of Business is one 10 MBA programs where recent grads are paid the largest salary and bonus – $159,911 – while also having one of the highest three-month employment rates - 95 percent - among all ranked full-time MBA programs.
  • Five of the nine programs with the highest three-month employment rates are at public schools.


Among the 127 ranked full-time MBA programs that reported these statistics to U.S. News in an annual survey, the average employment rate among 2017 graduates three months after graduation was 84 percent. But three-month employment rates varied widely among ranked business schools, ranging from a high of 100 percent to a low of 3 percent.